太陽光は「理想論」ではない──中東危機の時代に、日本が直視すべき現実
Ryoji Shimadaホルムズ海峡が止まった日
2026年2月末、米国・イスラエルのイラン攻撃を受け、イランはホルムズ海峡を事実上封鎖した。1日120隻のタンカーはわずか5隻に激減し、原油先物は一時112ドルを突破した。
この危機で最も深刻な打撃を受ける先進国が日本だ。原油輸入の93%超が中東に依存し、そのほぼ全量がこの海峡を通過する。なお「天然ガスも9割がホルムズ経由」という表現は正確ではない。LNGの同海峡経由は6〜11%程度で、原油ほどの一極集中ではない。しかし日本の一次エネルギーの化石燃料依存度は80%を超え、原油に関して世界でこれほど中東に命綱を預けている先進国は他にない。ナフサの在庫はわずか2カ月分で、すでに石油化学コンビナートは減産に入り、医療用品の供給不安まで浮上している。
化石燃料は200年間、安全保障と経済成長の同義語だった。今、それは「不安定」の代名詞に変わりつつある。
世界はすでに動いた
最も劇的な例がレバノンだ。経済崩壊と1日22時間の停電の中、太陽光発電のシェアは2020年の1%未満から2024年には約30%へ急伸、設備容量は10倍に達した。政府主導ではなく、停電に耐えかねた市民と自治体が自力でパネルを屋根に載せた結果だ。パキスタンも同様で、2024年の太陽光パネル輸入はピーク需要の約3分の1に相当する17ギガワットに達した。シリアでもイエメンでも、安価なソーラーが唯一の現実的な電力源になっている。太陽光はもはや「環境意識の高い人の選択肢」ではなく、「生き延びるための技術」だ。
イラン戦争後、世界中で太陽光への関心が爆発した。英国では売上50%増、アイルランドでは見積もり依頼が前年比54%増。Bloombergは「イラン戦争が消費者を化石燃料から引き離している」と報じた。一方、日本ではGoogle検索の伸びが世界トレンドに比べ鈍い。高市政権のメガソーラー支援廃止方針や原子力回帰の空気が背景にあるが、皮肉にもホルムズ封鎖で最も打撃を受けているのが日本自身である。
否定論を検証する
「メガソーラーは日本に不向き」──山林を削る旧来型開発は確かに問題だ。だが現在の主戦場は屋根置き、駐車場、ため池、営農型太陽光（ソーラーシェアリング）へと移っている。東京都は2025年4月から新築への設置を義務化した。日本はすでに全電力の約11%を太陽光で賄っており（ISEP、2024年実績）、これはフランス（約5〜6%）、米国（約7%）、さらには設備容量で圧倒的世界1位の中国（約9%）よりも高い比率だ（ただし中国は年間300GW超のペースで急拡大しており、この優位は長く続かない）。問題は「不向き」ではなく「どこに、どう置くか」である。
「中国製だから危険」──IEAによれば中国は製造工程の80%超を占める。しかし日本企業は2024年の国内出荷モジュールの34%を担っており、サプライチェーンの分散余地はある。さらに重要なのは、太陽光の経済価値の大半──設置工事、系統接続、保守管理、インバーター──が国内に残ることだ。そもそも太陽光技術を生んだのは日本であり、シャープや京セラは2000年代に世界シェアの50%を握っていた。中国製だから日本の利益にならない、という議論は雑すぎる。
「取り換えが必要で高くつく」──現在のパネル運用寿命は25〜35年に延び、25年保証後も発電を続けるケースが多い。パネル価格は10年で約80%下落し、リサイクル事業も始まっている。太陽光は「使い捨て」ではなく長期運用資産だ。
「天候で不安定」──事実だが、「だから使えない」にはならない。カリフォルニア州では朝9時〜夕方6時を太陽光で、夕方6時〜夜10時をバッテリーで賄う体制が確立されている。IEAは2025年、蓄電池投資が世界で660億ドルを超えたと報告。日本でも4時間蓄電池併設の太陽光がガスタービン火力とコスト競争可能な水準に入った。
「再エネは高い」──約5年前に太陽光は化石燃料を下回り、今や地球上で最も安い発電手段の一つだ。米国で風力発電が盛んなのはノースダコタからテキサスまで続く保守的な赤い州群であり、彼らは気候変動のためでなく「安いから」選んでいる。
次世代技術が日本を変える
ペロブスカイト太陽電池──日本発のこの次世代技術は、厚さ1マイクロメートル、重さシリコンの10分の1。フィルムのように曲がり、壁面、窓ガラス、衣類にまで組み込める。JR博多駅で実証中、パナソニックは窓ガラス一体型を開発中だ。主原料のヨウ素は日本が世界2位のシェアを持ち、国産サプライチェーン構築が可能。脱中国依存の切り札にもなる。日本政府は2,270億円を投じ2030年の本格普及を目指す。
営農型太陽光は農地の上で営農と発電を両立させる。透明ソーラーパネルはビルの窓を発電装置に変える。平地が少ない日本こそ、次世代太陽光との相性が良い。
ホルムズ海峡を通らない光
環境活動家ビル・マッキベンはこう言った。「太陽光はかつて"ホールフーズのエネルギー"だった──意識高い人向けの素敵だけど高い特別品。今や"コストコのエネルギー"だ。安くて大量に、棚にいつでもある」
米国の保守的な農村部では、郵便受けにトランプの旗を掲げ、屋根にソーラーパネルを載せている家が珍しくない。気候変動ではなく「自分の家は自分の城であり、独立電源があればより強固になる」という理由からだ。
化石燃料は常に権力構造と結びついてきた。太陽光は違う。屋根にパネルを載せた瞬間、その家庭は自前の発電所を持つ。太陽の光は1億5000万キロの旅を経て地球に届くが、そのルートにホルムズ海峡は1キロも含まれていない。
太陽光は完璧ではない。だが問うべきは「完璧かどうか」ではなく、「中東情勢に国の命運を預け続ける社会」と「自前のエネルギーで自衛力を高める社会」のどちらが賢明か、という選択だ。レバノンやパキスタンの市民が証明したように、太陽光はもはや"意識高い系"の話ではない。"国を守る装備"の一つなのである。
